その後の投稿でも「結局ジャニーズ事務所にプライバシーが漏れる可能性を覚悟して申告しなければ
賠償額もわからず裁判官ばかりの査定では賠償額も期待できず改革のために対話する場所もないとなると
被害者の泣き寝入りを助長する可能性すらあり全被害の確認も救済もできず膿（うみ）は出し切れません」とバッサリ。
「ジャニーズ事務所が真に被害者のことを考えるなら、いかにも弁護士が作りそうな上から目線の文書を作らず、
自らの言葉で『深刻な被害を受けた方々に寄り添いご意見をお伺いながら
被害者のお気持ちにそう十分な賠償額を決めさせていたきます』くらいの文章は書けないのか」と思いを記した。