また、「デモの参加者は『お金』で『動員』されたもので、主催者の主張を繰り返すだけの主体性がない人々であるかのような印象を与えた」ことは、「五輪反対デモのみならずデモ全般の価値をおとしめた」と、「字幕事件」の社会的影響の重大性に言及。こうした点を無視したNHKのお手盛りの内部調査を厳しく批判した。

さらに、賛否両論が交錯した東京五輪をめぐるNHKの報道について「政府寄りに偏っている」「民意と乖離している」などの批判があったことを踏まえ、「何らかの意図が局側で働いた結果、オンエアされたのではという視聴者の不信を助長することになった」と酷評。その背景を「デモやその参加者に対する無意識の偏見や思い込みが潜んでいたのではないか」と推し量った。

そして、「字幕事件」が「番組関係者の責任問題にとどまらず、NHK全体の信頼を毀損しかねないものだった」と指弾した。

東京五輪に絡んだNHKの「捏造疑惑」は、公正・中立の第三者機関BPOによって完膚なきまでに断罪されたのである。

つづき
https://president.jp/articles/-/61631