NHKは、もしTVがあるなら、解約をせず、不払いしましょう
TVがあるのに解約したら、法律違反になります
口座振替（自動引き落とし）やクレジットカード継続払にしているなら、
継続振込（払込用紙が郵送で届く）に変更してください
その上で、無視すればよいだけです。これは合法です
１００００人に１人の割合で訴えられますが、訴えられた時にNHK党に電話すれば、すべての費用（裁判費用含む）を立て替えてくれます
なお、請求書が届かなくするサービスもあります

TVそのものがないなら、解約してください