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自宅の住所もさらされ、海外旅行に行ったことを明かすと＜家に放火するチャンス＞と投稿された。妊娠中には、ＳＮＳに＜流産しろ＞というメッセージも送りつけられた。

　身の危険を感じ、１８年頃、発信者の特定に向けて動き出した。無数にあった投稿から特に悪質な書き込みを選び、掲示板の運営者に発信記録の開示を求めた。その情報をもとに、プロバイダー（ネット接続業者）にさらに詳しい発信者の情報を請求した。

　約６か月後、プロバイダーから発信者の氏名や住所が開示された。こうした情報をもとに警察に相談し、女２人が侮辱容疑で書類送検された。

　一連の経緯をブログで公表したところ、中傷はやみ、「やっと気持ちが落ち着いた」と話す。ただ、情報が開示されるまでには様々な手続きがあり、時間もかかったことから、「ちゃんと開示されるかいつも不安が頭の片隅にあり、気がめいった」と振り返る。

　改正法の施行には、「手続きが早まれば請求に踏み出せる人が増え、ネット上の中傷が減ることにもつながるはず」と期待している。