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2022/12/12(月) 09:18:27.51ID:Ev++B2v49視力の発達段階で弱視とわかれば、早い時期からの治療で矯正することが可能だ。６月時点で少なくとも
県内２１自治体が実施。国は今年度から自治体の検査機器購入を支援しており、導入はさらに広がりそうだ。
■５０人に１人「異常」
日本眼科医会によると、子どもの視力は生後まもなくから３歳までに急速に発達し、目の機能は６～８歳頃に完成する。
この時期に強い遠視や近視、乱視でピントが合わない「屈折異常」があると、視力が発達せず、弱視と判定される。
こうした子どもの割合はおおむね５０人に１人という。
多くの場合、３歳児健診の眼科検査は大人と同じ「Ｃ字」の切れ目の向きを片目ずつチェックするもので
まずは保護者が自宅で調べる。保健師らが再検査をするのは、保護者が異常を発見できた場合だ。
そのため、見落としが起こりやすく、片方の目だけに問題がある「不同視弱視」の場合は発見がより難しい。
屈折検査は網膜に光を当て、目に入った光がどう返ってくるかを解析し、遠視や乱視などの屈折異常を調べるもの。
全員がこれを受けられれば、弱視かどうかはより正確にわかる。同会の柏井真理子常任理事は「視力の成長が
止まった後では治療は難しくなる」と話し、早期発見の重要性を強調する。
続きはソースで
読売新聞オンライン 2022/12/12 08:54
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20221211-OYT1T50135/
