0001きつねうどん ★
2022/02/07(月) 18:52:38.24ID:CAP_USERhttps://kahoku.news/images/2022/02/07/20220207khn000010/001_size3.jpg
パプリカを収穫するデ・リーフデ大川の従業員
■ロボットが動画撮影、AIが計測、収量予測
本年度から2年間のプロジェクトは、県内外17の法人・団体で構成。生産企業に加え、サービスロボット製造販売やシステム開発、食品販売に携わる各企業や宮城大が名を連ねる。県が代表を務め、農業・食品産業技術総合研究機構（茨城県つくば市）が支援する。
ベジ・ドリーム栗原（栗原市）、デ・リーフデ北上（石巻市）、デ・リーフデ大川（同）の3社は今月10日以降、収量予測の実証試験を始める。カメラ付きのロボットが走行して動画を撮影し、人工知能（AI）で着色程度別に実の数を計測。1〜2週間後の収量を予測する。
温度や二酸化炭素、日射量といった栽培環境や生育状況のデータを分析し、安定生産をサポートするシステムの開発に取り組む。
収穫したパプリカは出荷規格に応じて選別し、規格ごとに個数や重さのデータをデジタル化。選果部門と流通部門の間で素早く共有し、作業や販売の効率化を図る。在庫量や受発注の傾向も把握し、需給に応じた出荷につなげる。
県内のパプリカ栽培は2008年ごろから急拡大した。東日本大震災後は復興モデルとして、先進地オランダ型のガラス温室や高度な環境制御システムの導入が進み、作付面積は21年12月末現在、10.6ヘクタール。3社で全体の約8割を占める。
18年産の出荷量は1420トンと47都道府県で首位に立つが、国内ではオランダ産、韓国産など安価なパプリカが大量に流通する。デ・リーフデの2社は通年出荷するが、時期によって収穫量がばらつき、販売単価は高い時と安い時で1キロ数百円の差が生じるという。
プロジェクトの一環として、3社は大手ファストフードチェーンへの協調出荷を計画。共通のパッケージを作り、県内の量販店に販売することも模索する。
デ・リーフデ北上の阿部淳一総務部長（48）は「生産者が手を組んで自給率を高め、需給がマッチすれば、価格や経営の安定につながる」と説明。県園芸推進課の担当者は「プロジェクトの成果が、他の施設園芸品目に横展開されることにも期待したい」と話す。
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収量予測に使うロボットの試作機＝石巻市釜谷のデ・リーフデ大川
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