0001きつねうどん ★
2022/02/20(日) 08:39:21.88ID:CAP_USER「スシロー」と業務提携の米企業が開発した培養魚肉のブリの切り身（米企業提供）
環境破壊や乱獲による水産資源の減少を背景に、将来の食料不足に備えようと細胞を培養して作る魚肉の研究が進んでいる。先行する海外では年内の販売を目指す動きが出ており、日本でも回転ずし「スシロー」の運営会社などが開発に乗り出す。日本は開発資材の細胞をそろえるうえで多様な魚種が流通する利点があり、早期の実用化への期待が高まっている。
培養魚肉は、生きた魚の細胞に養分を含んだ培養液を与えて大きくする。成形には培養牛肉と同様に３Ｄプリンターを使うケースが多い。すり身状のものが主流だったが、米企業のワイルドタイプは味や見た目も天然のサケに近い切り身を作ることに成功し、試食会で握りずしを披露した。
国連食糧農業機関（ＦＡＯ）によると、持続可能な水準にある水産資源の割合は１９７４年の９０％から２０１７年には６５・８％に減少する一方、過剰利用か枯渇状態の資源の割合は１０％から３４・２％に増えた。発展途上国の消費が増えており、食用の水産物消費は世界の人口増加率の２倍ほどのペースで急増している。これらのことを背景に注目を集めるのが培養魚肉だ。
「培養魚肉の研究開発で日本は遅れている」と話すのは食用魚の情報発信を行う「さかなプロダクション」の長崎一生代表。水産物の細胞を培養する機会が少なく、データや研究者が不足しているという。
海外ではシンガポールや香港の企業などが今年中の販売や生産体制の確立を打ち出しており、開発競争が過熱している。長崎氏は「海外は既存産業（漁業や養殖業）が少なく、対立を生む懸念がないため開発を進めやすい」と指摘する。
そんな中、日本でも食品会社などが研究開発に乗り出している。「多様な魚が流通し、元となる細胞が調達しやすく、高い水産加工技術で味も追求できる」（長崎氏）からだ。
マルハニチロは昨年８月からベンチャーのインテグリカルチャー（東京）と共同で培養魚肉の開発を進める。冷凍食品や缶詰で３年後の商品化を目指しており、マルハニチロは「増える水産物の需要に対し、漁業と養殖だけに依存していては資源の限界が訪れる」と危機感を強める。
スシローを運営するフード＆ライフカンパニーズも昨年１２月、培養魚肉でブリの切り身の開発に成功した米企業と業務提携し、高値で取引されるクロマグロの希少部位「トロ」の開発を始めた。すしネタへの活用を見据える。
開発競争が過熱する培養魚肉だが、ワイルドタイプが試食会で提供したサケの握りずしは販売すれば一貫３千円を超えるといい、コスト面が大きな課題となる。安全性の懸念もあり、専門家からは「世界で一定のルールが必要だ」との指摘も出ている。（田村慶子）
https://www.sankei.com/article/20220219-ED2M73GP4RMSTFY5CYKRU2J4LE/
