0001きつねうどん ★
2022/05/21(土) 21:33:03.11ID:CAP_USERマリオの身も心配（Ｃ）共同通信社
サウジの“おたく富豪”が、日本を代表するゲーム会社の大株主に浮上した。サウジアラビアの政府系ファンド「パブリック・インベストメント・ファンド」（PIF）が、任天堂株の5.01％を取得。取得金額は約4100億円に上る。
任天堂は人気ゲームシリーズ「スーパーマリオ」「ゼルダの伝説」などを生み出した誰もが知る有名ゲーム会社。家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売も堅調で、2022年3月期決算の売上高は1兆6953億円という日本有数の優良企業でもある。
サウジの実権を握るムハンマド皇太子（36）は、日本のゲームやアニメ好きとして知られ、PIFは今年に入って日本のエンタメ株を次々と取得。足元でネクソンを9.14％、カプコンを6.09％、コーエーテクモHDを5.03％、東映を5％保有している。
サウジのおたく富豪が「日本株買い」に走るとは、ひょっとして岸田首相がGW外遊中に英ロンドンの金融街シティーで呼びかけた「インベスト・イン・キシダ」の効果が表れているのか。
「急激な円安進行と日本の株式市場の低調が重なり、ドルベースでみた日本株の割安感が強まってバーゲンハンティングとなっているのです」（株式評論家・斎藤満氏）
今年1月、マイクロソフトが米大手ゲーム会社「アクティビジョン・ブリザード」（ATVI）を買収すると発表。全株取得の投資額は687億ドルとなり、「史上最高額の買収」と市場の話題をさらった。
しかし、ATVIの昨年12月期の売上高は88億300万ドル。日本円にして約1兆1271億円で、任天堂の売上高より5000億円ほど下回る。一方、任天堂の時価総額は19日終値ベースで約7兆6800億円。米ドルに換算すると、約600億ドルでATVIの買収額より10％以上も下回る。
■まるで「バブル期の逆襲」
日米を代表するゲーム会社の投資価値を比べても、日本株の割安感は歴然だ。PIFが任天堂株を保有する目的は「純投資」だが、今後、バーゲンセールだからと他の外資が任天堂買収に触手を伸ばしても不思議ではない。
「このまま、円安が続けば日本企業が外資に買い漁られるリスクは大きい。バブル期に日本企業がコロンビア映画やロックフェラーグループ社など米国の有力企業を次々と買収したように、今度は日本企業が海外投資家に乗っ取られかねません。企業防衛を考えるべきです」（斎藤満氏）
因果は巡るのか。
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/305486
